コロナウイルス蔓延に伴う緊急事態宣言が発令されている昨今ではありますが、生活スタイルも変わりつつあるようですね。
一部ではテレワークに移行される業種の方や、都心の人混みを避け郊外に移動される方など住まい方にも影響してきています。
今後の課題は色々とあるのでしょうが、今から住まいのことを考える良い機会と捉えてみては如何でしょうか？
災害には、今回のCOVIC-19のような感染による災害も含め東日本大震災（10年経ちました）にみられるような地震や津波、大雨による洪水、原発事故のような空気汚染などがあります。一つだけ言えることがあるとすれば、何時災害がやってくるかは誰もわからないということだろうと思います。
ただ 備えておくことができるものもあります。イザという時では遅いので、こういう時こそ生活スタイルの変化に合わせて一考してみるのは如何でしょうか？
左表は、先の熊本地震の木造住宅の被害状況を示しています。
【出典：熊本地震における建築物被害の原因分析を行う委員会報告書】
下は年月は建物の建築時期を表しています。
やはり、旧耐震基準の木造住宅（1981年5月以前）は45％が倒壊などの大きな被害を受けています。以前に記載した2000年までの建物にも大きな損傷は無いにしても中破程度の被害がみられます。新耐震基準に基づき設計された住宅は60％程度が無被害というのは、注目される点だと考えます。ただ、構造の接合が不十分であったり、敷地の崩壊や基礎の傾斜があるものも確認されました。
住宅の被害の要因は、建物に起因するもののほか地盤に起因するものもあります。
まずは建物の履歴や状態を確認して、補強の必要性又は補強で安全性を確保できるかを確認しましょう。補強で難しい場合は建替えの検討となりますが、地盤にも十分注意が必要です。地盤が安定しない場合は、地中深くまで杭を打ち込むなどして対応できる場合があります。しかし、住宅ではコストがかかりすぎるので、その場合は用途変更や売却を検討し、その売却益でより安全な土地を購入するなどが考えられます。
とはいえ、個人では判断が難しいですよね。弊社では、建物の状態やその土地の地盤状態の確認をして適切なアドバイスをさせていただきます。
建物の補強に関するご相談、リフォーム・リノベーション、建替えのご相談、土地の売却・購入のご相談をさせていただきます。
わからないことばかりなのは当たり前です。判断できず時間がかかるのは当たり前です。お気軽にご相談ください。